2025.02.24
「職場全体の仕事への意欲が低い」「従業員がなかなか定着しない」と悩んでいませんか?企業が業績を伸ばして経営安定を図るには、働きやすい職場づくりに取り組むことが大切です。
本記事では、従業員が働き続けたいと思える職場環境について解説します。
「働きやすい職場」とは、一般的に、従業員が心身ともに健康な状態で、自らのパフォーマンスを最大限に発揮できるような職場のことを指し示しています。従業員が職場への満足度を高めるには、十分な給与や賞与、適切な労働時間と休暇など、労働条件をバランスよく満たす必要があると考えられます。
従業員が「働きやすい職場」を目指すことは、企業にとっても大きなメリットがあります。一般的に、従業員が働き甲斐がある企業の方が、業績が高い傾向があるという特徴があります。働きやすい職場では、従業員が仕事へのやりがい(ワーク・エンゲイジメント)を維持しやすくなり、従業員の定着率も向上するためです。
従業員が働きやすさを感じる職場には、いくつかのポイントがあります。ここでは、多くの従業員が職場環境で重視すべき点について説明します。
業務を遂行するには、良好な人間関係を築きやすい職場環境が必要です。企業では、年齢や考え方が異なる者同士がチームとなり、プロジェクト遂行という共通のゴールを目指さなければなりません。
プロジェクトを進めるにあたり、お互いの意見を友好的に伝えられるような、円滑なコミュニケーションを取ることが求められます。従業員一人ひとりがチーム内で前向きなやり取りを重ねることで、仕事への意欲が高まり、職場への満足度が向上することにもつながります。
仕事へのやりがいを持って働くためには、仕事と余暇活動の適切なバランスが必要です。有意義な余暇活動は心身をリフレッシュさせ、仕事への意欲を高める効果があります。
特に、同じ企業で長期にわたって働く従業員は、年代に合わせたライフスタイルの変化が生じます。結婚や出産、自身の病気、親の介護など人生の節目において、離職の決断を迫られることもあるでしょう。こうした従業員のライフスタイルの変化にも柔軟な対応を取れる企業に対して、従業員は働きやすさを感じます。
厚生労働省による労働経済の分析では、中小企業の従業員が「働きやすい」と感じるのは、労働時間に見合う賃金、十分な休暇を得られる職場です。しかし、どんなに好条件でも仕事へのやりがいが少なければ、従業員が定着しにくくなります。
出典:中小企業における働きやすい職場環境づくり(厚生労働省)(2025年1月29日利用)
企業は従業員の「働きやすさ」に加えて、「働きがい」についても意識することが重要です。自らの提案に耳を傾けてもらったり、仕事内容が正当に評価されたりすることは、従業員が働きがいを感じるきっかけになります。
働きやすい職場づくりのために、企業は何ができるのでしょうか。従業員の視点に立った職場づくりのポイントには次のものがあります。
近年、日本でもワークライフバランスが注目されるようになり、フレックスタイムや時差出勤といった“働く時間”の柔軟性が取り入れられるようになりました。最近は“働く場所”の柔軟性も加わり、転勤の有無やテレワークも重要なテーマになっています。
柔軟な働き方は子育て世代の従業員に加え、高齢者の就労支援にもつながります。
働きやすい職場では、心理的安全性が確保されています。「心理的安全性」とは、人間関係の中で自信を持って発言や行動ができる安心感がある状態を指します。例えば、従業員が自分の意見を伝えることをためらわず、ミスをしても非難されずに、安心して学びや成長に向き合えるような職場環境のことです。
チーム内でミスが起きても、メンバー間でミス防止のための健全な話し合いや学習がされると、各個人のパフォーマンスを高めることができます。また、仕事や人間関係に関するストレスが緩和し、従業員の良好なメンタルヘルスの維持にもつながります。
働きやすい職場では、従業員の多様性が受け入れられ、互いに尊重されています。従業員の多様性とは、性別や年齢、人種に加え、能力やスキルの違い、さらには正社員、非正規社員、短時間勤務者などの雇用形態の違いまで含む幅広い概念です。
グローバル化、企業競争の激化の中で、多言語対応ができる人材やデジタル技術に精通した人材など、多様なスキルを持つ人材が求められるようになりました。企業が多様性を尊重することは、新しい変化やイノベーションを生み出すチャンスにもつながります。
従業員のウェルビーイングを高めることは、働きやすい職場づくりに欠かせません。ウェルビーイングとは、「個人が身体的・精神的・社会的に良好な状態」のことです。ウェルビーイングな状態にある従業員は、パフォーマンスが向上し、企業の業績にも貢献することが分かっています。
従業員の労働環境を整えることに加えて、仕事へのやりがいを高めることは、ウェルビーイングを高めることにもつながります。
社会での女性活躍が注目されるなかで、“女性従業員が働きやすい職場つくり”に取り組む企業が増えています。ここでは、女性従業員の立場に立った働きやすい職場環境について説明します。
企業において新しいアイデアや改革が求められる中、これまでの男性主体のやり方のみでは、多様性の観点からバランスに欠けてしまい、良いアイデアが出てきにくいことが考えられます。そのため、女性従業員を含む多様な人材の参画がますます重要になっています。
女性従業員を含む多様な人材がやりがいを持って働き続けるためには、職場が女性の健康課題を含め、多様なニーズに対する理解を深めることが重要です。
仕事をしている女性の約4割が、妊娠や出産をきっかけに離職している、というデータがあります。女性はライフステージごとに、生理(月経)、妊娠、出産、不妊治療、更年期症状などといった健康課題を抱えており、それらが仕事のパフォーマンスにも影響を及ぼしています。
出典:女性労働者の産後の復職に関する要因の研究(公益財団法人産業医学振興財団)(2025年1月29日利用)
女性にとって働きやすい職場環境を整えるためには、健康に関する課題への支援策を職場で積極的に導入・実施することが効果的です。
女性が働き続けるためには、働き方の柔軟性を高めることや、健康課題をサポートする必要があります。
女性従業員が長期間働き続けるためには、仕事と家庭の両立を支える制度が必要不可欠です。育児や親の介護の役割負担が大きい女性も存在するため、勤務時間や勤務場所の柔軟性を持つことは、仕事と家庭の両立支援のために重要な役割を果たします。
日本の法律では、育児休業や出産後の時短勤務、介護休業などの制度があります。女性のみならず男性の従業員に対しても、制度の内容についての理解を促し、必要時に利用しやすい環境づくりに努めましょう。
企業が女性従業員の健康課題を支援する方法として、フェムテック導入があります。フェムテック(Femtech)とは、女性(Female)の健康課題をテクノロジー(Technology)で解決することを目指すサービスや製品のことです。
近年では女性の職場環境を整える一環として、フェムテックを導入している企業が増えています。フェムテックを有効活用することで、女性従業員の年代に応じたきめ細やかなサポートが実現できます。
働きやすい職場を目指すことは、従業員だけでなく企業側にも大きなメリットがあります。従業員一人ひとりが働きがいを持って働ければ、企業の業績向上にもつながります。
とくに企業経営を安定させるには、年齢や性別といった社員の多様性に配慮した支援が必要です。女性従業員の働きやすさを支援する手段として、女性特有の健康課題へのサポートがあります。女性のさまざまな健康課題に寄り添うために、フェムテック導入を検討してみるのもよいでしょう。
監修者
大迫 鑑顕
千葉大学大学院医学研究院精神医学 特任助教
Bellvitge University Hospital, Barcelona, Spain
医学博士、精神保健指定医、日本精神神経学会認定精神科専門医・指導医、日本医師会認定産業医、公認心理師
あすか製薬 フェムナレッジでは、女性従業員の活躍を推進するサービスを導入したい企業の皆さまや今後女性特有の健康課題に関する取り組みを検討されている企業の皆さま向けに動画研修サービスをご提供しております。
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